HIGHWAY
道路交通を支える各種電気設備や
ITSを実現する情報通信システムの
コンサルティングエンジニアとして携わる。
全国を網羅する高速道路は、暮らしや経済を支える重要な交通インフラです。
現在でも建設が進む一方、建設後50年を超える路線も徐々に増え、
今後の維持管理が大きな課題となっています。
私たちは、こうした社会基盤となる道路インフラが安全、円滑、快適に機能し続けるための
各種技術サービスを展開。対象となるのは、ITS(高度道路交通システム)をはじめとする
さまざまな交通管制システム、そしてその基盤となる通信ネットワーク・電源設備・道路照明設備や
ETC設備などです。それらを支えるために、建設から補修に関する研究・計画・調査・設計および
施工監理といったさまざまな専門サービスを提供しています。
実績紹介
INTRODUCTION RECORD
高速道路を円滑かつ安全に運営するために、電気技術開発はさまざまな電気設備、
情報通信設備、照明設備等に関する技術コンサルティングで、
数多くの実績を残してきました。
以下に紹介する案件は、首都高速道路の安全支援に関するプロジェクトと、
中日本高速道路の休憩施設利用に関するプロジェクトです。
情報通信設備、照明設備等に関する技術コンサルティングで、
数多くの実績を残してきました。
以下に紹介する案件は、首都高速道路の安全支援に関するプロジェクトと、
中日本高速道路の休憩施設利用に関するプロジェクトです。
首都高速道路立入、逆走検知・警告システム設計事業
近年、高速道路へ歩行者や逆走車が誤って進入する事例が多発し、事故も発生しています。そこで首都高速道路において、実際に立入・逆走が多発している出入口を対象に、立入・逆走検知、警告システムの導入を目的とした詳細設計を実施しました。
侵入した歩行者・自転車や逆走車（バック含む）を自動検知し、同時に交通管制室へ通知、出入口の警告表示板とスピーカーで立入者に警告、さらに本線上の警告表示板で一般走行車にも注意喚起を行うシステムです。
発注元：首都高速道路株式会社 様
本設計では、共同実験時に得られた検知条件等に関する知見をフィードバックし、センサーの設置位置や警告設備の設置位置の検討を実施しています。
具体的には、①センサーには検知エリアが設定され、エリア内の検知対象を確実に検知できるように、平面線形や縦断線形を留意し、センサーの設置位置を決定。
②設置位置付近に門柱等の既設構造物がある場合は可能な限りそれを利用して設置し、既設構造物が無い場合は単独柱を設けて設置するなど、予算・工事の効率化に留意。
③入口については、利用許可のされていない原付バイク（原動機付自転車）のナンバープレート読取のため、車両後方からの検知が必要となりました。この点において、入路付近には必ず情報板や案内標識用の既設門柱があるため、既設流用し設置。
④警告表示板、スピーカーは同一箇所に設置し、検知対象物の進入速度の違いを考慮し、検知時に警告表示が視認可能な位置となるように設置。
中日本高速道路休憩施設利用平準化対策事業
日本の大動脈である交通量路線である東名高速道路や新東名高速道路では、夜間や休日等の繁忙時において、サービスエリアやパーキングエリアなどの休憩施設の混雑緩和が求められており、その対応策が課題となっていました。
本設計では、休憩施設相互の利用状況を平準化することによる混雑緩和を目的として、電気技術開発がさまざまな設備・システムの検討～詳細設計までを行っています。
発注元：中日本高速道路株式会社 様
今回のプロジェクトでは、まずは各休憩施設において車種別の「混雑率」「滞在時間」「立寄り率」等の利用実態をリアルタイムで把握することが求められました。そこで、そのための情報収集設備について、現地状況を考慮したセンシング方法を提案し詳細設計を実施しました。
例えば、比較的安価にシステムを構築するためフリーフローETCやナンバープレート読取装置を応用したセンシングを検討し、休憩施設の規模や現地状況に応じてシステムを選定しています。
また、スマートインターチェンジではラウンドアバウトによる料金所構造であったため、標準的なスマートインターチェンジとは異なる車両管理を提案しています。
特に混雑の激しい小田原保全・サービスセンター管内においては、全線無死角で映像監視を行い、画像処理により異常事象の検出を行うためのCCTVシステムの提案を行った後に詳細設計を実施。
次に、そうしてセンシングした休憩施設の混雑情報を基に、利用者に最適な情報提供を行うための情報提供設備の詳細設計も実施しました。
設備・システムEQUIPMENT / SYSTEM
交通管制システム
交通管制システムは、道路利用者の「円滑」「快適」「安全」な走行を確保するために、道路網を監視している各拠点にて管理・運用を実施しているものです。道路上のデータを総合的に管理し、「各種情報の収集→処理→提供」という基本機能を保有し、交通状況情報、経路誘導情報、所要時間情報の作成・提供等を24時間365日停止することなく稼働しています。
大きくは、交通管制中央装置が存在して統轄処理及び管理を司り、収集系及び提供系の各々端末を制御する中央装置がメディア別に存在する形態を取っています。
情報収集系
正確・迅速なオンライン情報収集を行うため、道路上に設置してある路側機器からの情報を受け取り、中央装置へ伝送を行います。主な路側機器として車両感知器、CCTV(交通監視用テレビ)、非常電話、気象センサーがあります。
情報処理系
収集された各情報から、交通状況処理を行うもので、コンピュータとマンマシン装置との共同作業を行うものです。
中央処理装置において、各車両感知器から送られてくるデータを集計し、Q（交通量）、V（速度）、Occ（時間占有率）を算出します。このデータを基に交通状況の判定を行い、交通管制室に設置してある交通状況表示盤にて24時間交通状況の監視を行っています。
また、管制員とコンピュータ間の情報の授受を行うマンマシンシステムで、管制員が管制操作卓からコンピュータに交通調整情報、事故・工事情報等の情報を入力します。
情報提供系
作成された交通状況情報をリアルタイムな情報提供を実現するために、道路上に設置されている提供機器へ伝送を行います。主な提供機器として以下のものがあります。
また、道路を走行中の車両に対して、路側に設置した誘導通信ケーブルを介して、カーラジオ（1620KHz）により詳細な道路交通情報を提供する設備があります。
交通管制システム概念図
